アパート経営･マンション経営･賃貸経営のことなら生和コーポレーション
- エクステリアと同様の意味。建物の周りに設けられる塀や生け垣、門、アプローチ、植栽などのことです。
- 共用廊下がなく、階段だけが設けられているタイプ。各住戸の専有面積を広くとることができ、プライバシーも確保できます。
- 所有する土地に建築した家屋を他者に貸し付けている場合の、その土地のこと。
- 屋根形状の一種。１方向だけに勾配のある最も単純な形の屋根。
- 集合住宅の外側に位置する一列に並ぶ各住戸に沿って共用廊下が設けられたタイプのこと。壁面が開放されている場合が多いため、採光・通風が確保しやすく、基本的に各住戸を同じ向きに配置できます。
- 柱を使わず、壁面や床板などの構造材で構成された箱状の構造。柱や梁型が室内に出っ張ることがなく、スッキリした空間設計ができます。中低層マンションに多く用いられる構造です。
- 玄関ドアに設置されているこじ開け防止機能を備えた錠のこと。
- 住宅金融公庫大阪支店により平成10年度から公庫融資物件を対象にして、住みやすさや周辺の街並みへの配慮、維持管理の状況および経営の状況等の視点から、総合的に優れた住宅を評価する目的で創設されたものです。生和グループでは、2002年度、2003年度、2004年度、2005年度と4年連続受賞しています。首都圏支店の「優良団地賞」も受賞するなど、建物についても高く評価されています。
- 生和グループが30数年の土地活用事業実績とノウハウを詰め込み、間取りの規格化、建材・設備の統一化や施工の合理化などを図って、建築コスト削減と高い居住性の両方を実現した企画型マンションです。より少ない投資による、さらなる高品質、高利回りの実現を日々追求しています。
- 建物の最下層に設け、建物の重さを地盤に伝え、固定する構造部分。地盤の上にそのまま載せる「直接基礎」と、円筒状の杭で支える「杭基礎」があり、良質な地盤では「直接基礎」、軟弱地盤では「杭基礎」が一般的。小規模住宅の場合は、軟弱地盤でも地盤改良をして主に「直接基礎」を用います。「直接基礎」には、コンクリートを建物の底面全体に敷き詰める「ベタ基礎」や建物の壁面に沿って設けられる「布基礎」などがあります。
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通常の建物の場合、梁は天井の下に設置されるため室内に梁が張り出すことになりますが、逆梁工法の場合は天井の上に梁を渡します。このため天井がフラットになり、室内空間がスッキリとします。 
- 1棟の中に2つ以上の住戸があり、廊下・階段等を共用しているもの。または2つ以上の住宅を重ねて建てたものを指します。
- 集合住宅のエントランスやエレベーター、共用廊下・共用階段など、住人が共同で使用する部分のこと。
- 屋根形状の一種。棟を頂点として両側に流れる2つの傾斜面で構成された山形の屋根。最も基本的でシンプルな形状です。
- 土地区画整理事業について規定した法律のこと。土地区画整理事業に関し、施工者、施工方法、費用の負担等について規定しています。
- 使用や時間経過による土地以外の固定資産価値の減少を、決算期ごとに一定の方法で費用として算入すること。定額法と定率法があり、定額法は固定資産の耐用年数の間、毎期同一額を償却する方法です。定率法は固定資産の未償却残高に毎期一定率を掛けて計算した額を償却する方法をいいます。
- 建物の安全性の確保などを目的とし、国内の建築物の敷地、構造、設備および用途に関する最低限の基準を定めた法律のこと。
- 建物の床面積を合計したもののこと。
- 建物の面積を合計した延床面積のこと。ベランダの面積などは含まれません。
- 区画整理などで、道路・公園などの公共用地として土地所有者などから土地の一部を提供してもらうこと。
- 建築面積（建坪）の敷地面積に対する割合のこと。住宅の規模に対する規制を示す数値のひとつで用途地域と都市計画の指定によって上限が定められています。
- 国または地方自治体が実施する土地評価のこと。一般の人が土地取引や資産評価をする際、土地の適正な価格を判断するための客観的な目安となります。相続税評価や固定資産税評価の際の目安としても活用されています。
- 毎年1月1日時点で固定資産課税台帳に土地建物などの固定資産の所有者として登録された人に毎年課税される税金。また各種特例措置によって税額が減額されます。また、賃貸マンションを建てた土地は、更地に比べて固定資産税が大幅に軽減されます。
- 固定資産税は課税標準額に税率を乗じて求めますが、その課税標準額は原則として固定資産税の評価額をそのまま用いることになっています。しかし、住宅用地に対する税負担を軽減するために、課税標準の特例措置が設けられています。
- 固定資産税を計算する基になる価格のこと。都市計画税、不動産取得税、登録免許税、相続税の計算の基準にもなります。3年に1度評価替えが行われ、現在は公示地価の7割程度の水準が目安になっています。
