賃貸併用住宅をやるなら木造?鉄筋コンクリート造(RC造)?

賃貸併用住宅をやるなら木造?鉄筋コンクリート造(RC造)?

自宅を取り壊して賃貸併用住宅を建築するというような場合、検討すべき点はたくさんありますが、なかでも建物の構造を木造、RC造のどちらにするかは重要です。当然、さまざまな要素のメリットとデメリットを検討して決定することになりますが、そのためにはそれぞれの構造の特徴をきちんと把握する必要があります。構造部分は外観からは見えない箇所ですが、建物の骨格部分であり非常に重要な要素です。
そこで今回は、賃貸併用住宅を建築する際に役立つ、木造とRC造のそれぞれの構造の特徴やメリット・デメリットについて解説します。
なお、他にも建物の構造として鉄骨造がありますが、一括りに鉄骨造と言っても構造が重量鉄骨・軽量鉄骨に分類され、それぞれのメリット・デメリットが異なるため、字数の関係上ここでは割愛いたします。

木造のメリット・デメリット

木造建築は柱・梁・筋交いなど主要部分に木材を使用する構造が特徴で、在来工法と呼ばれ、日本では主流の木造軸組工法、もしくは、壁や床などの面材を組み合わせる構造のツーバイフォー工法と呼ばれる木造枠組壁工法により建築するのが一般的です。木造建築のメリット・デメリットは以下の通りです。

○メリット

・建築コスト、修繕費が抑えられる
日本の住宅建築でもっとも多いのが木造建築です。そのため携わる職人も多く、材料費が安いなどの条件にも恵まれ、建築、修繕費などのコストを低く抑えることができます。
・固定資産税が安い
建築コストが低い分、固定資産税評価額も下がり、固定資産税も安くなります。
・工期が短い
他の工法よりも、工期を短くすることができます。

○デメリット

・災害(火災・地震)の影響を受けやすい
RC造や鉄骨造と比較すると堅牢さが劣るため、災害の影響を受けやすくなります。特に燃えやすいという特徴があるため、火災に注意する必要があります。
・白アリなど害虫被害
木造は白アリなどの害虫が好むため、被害を受けやすくなってしまいます。白アリ対策処理が必要です。
・防音、遮音性が低い
構造によりますが、RC造や鉄骨造と比べると防音、遮音性が低くなります。
・建物の大きさ
木造建築は耐震性・耐火性の観点から、4階建以上の大規模な建物にはあまり向いていないと言われていました。しかし、ツーバイフォー工法の中には、建築基準法の耐火構造を満たした4階建以上の建物を扱うハウスメーカーや建築会社があります。
・減価償却期間と耐久性
RC造や鉄骨造と比べると耐久性は低いと見なされ、減価償却期間はもっとも短い22年間とされています。

鉄筋コンクリート造(RC造)のメリット・デメリット

RC造は、正式には「鉄筋コンクリート造」と言います。堅牢な作りが特徴であるため、地盤改良や杭打ちが必要なります。RC造のメリット・デメリットは以下の通りです。

○メリット

・災害(火災・地震)に強く耐久性能に優れている
鉄筋にコンクリートを流し込むという堅牢な作りであるため、災害に強く、耐久性に優れています。
・遮音性や断熱性能が高い
コンクリートである程度厚みのある壁をつくるため、遮音性や断熱性能は高くなります。
・建物の大きさ
建物の大きさは、かなり大規模なものまで対応することができます。
・減価償却期間
堅牢な作りにできるため減価償却期間は、47年間と長く設定されています。

○デメリット

・建築コストが高い
工法が複雑になること、資材が多くなること、資材自体が高いことから建築コストが高くなってしまいます。
・固定資産税が高い
建築コストが高くなるため、固定資産税は高くなってしまいます。
・工期が長い
他の工法よりも工期が長くなってしまいます。

土地や建物の規模にあった選択が重要

木造でもRC造でも、それぞれにメリット、デメリットがあります。たとえば小さい土地にRC造では、建築費用がかさんでニーズに合った家賃設定ができない可能性があるかもしれません。台風の多い地域や豪雪地帯に木造では、耐久性の観点からその他の構造が向いているかもしれません。また、独身の女性やファミリー向けに賃貸するなら、防音性能や遮音性能に優れるRC造が好まれるかもしれません。家賃重視の建物にしたいのであれば、コストの安い木造の物件が喜ばれるかもしれません。
どの工法にするかは、立地条件やどのような入居者様を想定するかで決定する必要があります。賃貸併用住宅の場合も同様に、建物の規模や耐久性・防音性能・遮音性能・建築コストなど、さまざまな方向から適した建築構造を検討しましょう。


最近では、木造でも防音や遮音性に優れた建物の建築が可能となるなど、従来はデメリットと言われた点が改善されつつあります。工法を検討する際は、いろいろな業者から話を聞いてコストやニーズ、返済プランを加味して判断することをおすすめします。

生和コーポレーション編集部

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